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接続配置される複数の磁極コアから相手コイルに向かう主磁束の垂直方向の向きが揃うことにより送電コイル及び受電コイル間に作用する磁界が強まり、給電電力は、コイルの台数に比例して増加する。一方、コイルから個々に発生する漏洩磁界が、十分離れた所では相互に打ち消し合うため、漏洩磁界の大きさが大幅に下がる。
自動車、船舶、ドローン、自動搬送装置、等の非接触給電
電気自動車やプラグインハイブリット車のバッテリーを充電するシステムとして、図1
8に示すように、車両の床面に非接触給電トランスの二次側コイル(受電コイル)20を
搭載し、地上側に設置した一次側コイル(送電コイル)10から電磁誘導を利用して非接
触で給電する方式が開発されている。
下記特許文献1には、このシステムに用いる非接触給電トランスの送電コイル及び受電
コイルとして、図19A、図19Bに示すように、平板状のフェライト磁心21、31の
片面に電線を螺旋状に扁平に巻回して構成したものが開示されている。この形態のコイル
は、フェライト磁心21、31の片側だけに巻線22、32が巻かれているので「片側巻
コイル」と称する。なお、図19Aは、送電コイルおよび受電コイルの断面図であり、図
19Bは、送電コイルまたは受電コイルの平面図である。
片側巻コイルを用いる非接触給電トランスは、車両の停車位置がずれて送電コイルと受
電コイルとが正対しなかったり、送電コイルと受電コイルとのギャップが変動したりする
と、給電効率が大幅に低下する。こうした位置ずれやギャップ変動に対する許容量を大き
くしようとすると、送電コイル及び受電コイルのサイズを大きくする必要がある。
下記特許文献2には、位置ずれやギャップ変動の許容量が大きく、且つ、小型に構成で
きる非接触給電トランスが開示されている。この非接触給電トランスは、図20A、図2
0Bに示すように、フェライトコア61、63の周りに巻線62、64を巻回して送電コ
イル及び受電コイルが構成される。このコイルを「両側巻コイル」と称する。また、ここ
では、図20Bに示すように、フェライトコア61、63として「角型コア」が用いられ
ている。なお、図20Aは、送電コイルおよび受電コイルの断面図であり、図20Bは、
送電コイルまたは受電コイルの平面図である。
この非接触給電トランスでは、フェライトコア61、63の磁極部を通って巡回する主
磁束67が発生する。それとともに、送電コイル、受電コイルの非対向面側に迂回する漏
洩磁束68、69が生じる。この漏洩磁束68、69が車体の床の鉄板等に侵入すると、
誘導電流が流れて鉄板が加熱され、給電効率が低下する。これを避けるため、両側巻コイ
ルを用いる非接触給電トランスでは、送電コイル及び受電コイルの背面にアルミ板等の非
磁性の良導体65、66を配置して漏洩磁束68、69を磁気遮蔽する必要がある。
また、下記特許文献3には、両側巻コイルの一層の小型軽量化を図るため、図21A〜
図21Fに示すように、フェライトコア40をH字形に構成し、H字の両側の平行する部
分41、42を磁極部とし、H字の横棒に相当する部分43(磁極部間を繋ぐ部分で被巻
線部ともいう)に巻線50を巻回した送電コイル及び受電コイルが開示されている。なお
、図21Aは、フェライトコア40に巻線50が巻回された状態であり、図21Dは、フ
ェライトコア40に巻線50が巻回されていない状態である。また、図21Bは、図21
AのA−A線に沿った断面図であり、図21Cは、図21AのB−B線に沿った断面図で
ある。同様に、図21Eは、図21DのA−A線に沿った断面図であり、図21Fは、図
21DのB−B線に沿った断面図である。
このH字形コアを用いた両側巻コイルで構成された送電コイル及び受電コイルを標準ギ
ャップ長70mmの間隔で対向させて3kWの給電を行った場合、トランスの効率が95
%、左右方向(図21Aのy方向)の位置ずれ許容量が±150mm、前後方向(図21
Aのx方向)の位置ずれ許容量が±60mm、また、標準ギャップ長を100mmに拡大
したときの効率が92%、と言う給電特性が得られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【特許文献1】特開2008−87733号公報
【特許文献2】特開2010−172084号公報
【特許文献3】特開2011−50127号公報
移動体の非接触給電では、短時間の給電を可能にする急速充電や、大型電気自動車を対象とする給電などが求められている。そのためには非接触給電トランスの大容量化が必要
であるが、大容量化に際しては、漏れ磁界の人体への影響などに配慮する必要がある。
両側巻コイルを用いる非接触給電トランスの場合、送電コイルと受電コイルとの位置ず
れやギャップ変動に対する許容量が大きいと言うことは、見方を変えれば、周囲に発散す
る磁界(漏れ磁界)が片側巻コイルに比べて大きいことを意味している。
そのため、両側巻コイルを用いる非接触給電トランスでは、特に、漏れ磁界に対する配
慮が必要になる。
本発明は、こうした事情を考慮して創案したものであり、漏れ磁界を抑えながら大容量
化を図ることが可能な移動体用非接触給電トランスを提供することを目的としている。
本発明は、送電コイル及び受電コイルから成り、受電コイルが(例えば図18のように
)移動体の車底下面の設置位置に設置され、受電コイルと送電コイルとが対向する給電位
置に移動体が移動して非接触給電が行われる移動体用非接触給電トランスであって、送電
コイル及び受電コイルの少なくとも一方は、コアの磁極部間の被巻回部に巻線が巻回され
た単一両側巻コイルの複数個を組み合わせた結合両側巻コイルから成り、この結合両側巻
コイルは、複数個の単一両側巻コイルの被巻回部が直線的に並び、隣接する単一両側巻コ
イルの磁極部同士が接続すると共に、接続する磁極部の各々から相手コイルに向かう垂直
方向の磁束の向きが同一となるように単一両側巻コイルが組み合わされ、単一両側巻コイ
ルには、移動体の設置位置に2個の単一両側巻コイルからなる結合両側巻コイルを設置し
たときの前記移動体の周囲の漏洩磁束が所定の値を超えない単一両側巻コイルが選択され
、結合両側巻コイルに組み合わせる単一両側巻コイルの個数が、選択された単一両側巻コ
イルの1個の給電容量と個数との積が非接触給電トランスの給電容量を満たすように設定
されることを特徴とする。
2個の単一両側巻コイルから成る結合両側巻コイルの場合、それを構成する各単一両側
巻コイルから発生する漏洩磁界は、十分離れた所では相互に打ち消し合うため、漏洩磁界
の大きさが大幅に下がる。これは図19の片側巻コイルの場合、漏洩磁界の減衰特性が良
いことと同じ原理と考えられる。そのため、結合両側巻コイルを構成する単一両側巻コイ
ルを選択する際は、2個の単一両側巻コイルから成る結合両側巻コイルを設置位置に置き
、漏洩磁界の条件を満たす単一両側巻コイルを選ぶ。結合両側巻コイルに用いる単一両側
巻コイルの個数は、漏洩磁束低減のためには偶数個であることが望ましいが、漏洩磁界が
問題にならない場合は、奇数個の単一両側巻コイルで結合両側巻コイルを構成しても良い
。
本発明の移動体非接触給電トランスは、漏れ磁界を抑えながら簡単に大容量化を図るこ
とができる。また、同一タイプの両側巻コイルとの間だけでなく、異なるタイプの片側巻
コイルとの間でも給電が可能であり、片側巻コイルとの互換性を備えることができる。
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